企業の人材を育成するためにはコストがかかります。

セミナーの開催や集合研修、資料作成や印刷などありとあらゆるところでコストが現れてきます。

それとは別に、本来の業務を潰してまで教育に時間を割く分の人件費も発生してきます。

人材育成にかかるコストとその対策について解説します。

人材育成にかかるコストの考え方

人材育成にかかるコストを考える場合、費用対効果を考える必要があります。

人材育成がどれだけビジネスの拡大を達成でき、どれだけの利益を生み出すことができるかを見極めることが非常に重要であるからです。

人材育成の費用対効果を図ることは非常に困難であり、大きな投資ができない人材育成担当者も少なくありません。

ですが、教育の投資が減ると人材の質が下がることは間違い無いでしょう。

費用対効果が不明瞭とはいえ、教育を軽視すると企業の衰退につながりかねません。

経営としては人材育成教育の効果を図ることが最も重要です。

人材育成のコストの削減

人材育成にかかるコストを効率化するために、無駄を削減する必要もあります。

コスト削減のため中心的に行われているのはITの活用です。

コスト削減その1. テレビ会議

国内外に複数の拠点がある企業であれば、全体研修を一箇所に集まって実施すると交通費や宿泊費といったコストがかかります。

その問題を解消するため、テレビ電話を用いて遠隔地から移動することなく研修を実施すれば大幅なコスト削減を見込めます。

金銭面だけでなく、移動する時間も抑えることができるため効率がいいのもテレビ会議のメリットです。

コスト削減その2. eラーニングを利用する

eラーニングも同様に集合研修のための交通費や宿泊費がかからず、電子化された教材を利用するため印刷代もかかりません。

eラーニングの大きなメリットはいつでもどこでも利用できるため、研修に費やす人件費を抑えることができることです。

モバイル端末を利用すればより効率的に活用することができます。

費用対効果を知るROIとはなにか？

ROIとは「Return on Investment」の略であり、投資した資本に対して得られる利益の割合のことを指します。

計算式として、ROI(%) = 「利益」÷「投資資本」(×100)となります。

ROIは企業の事業や資産、設備などの収益性を測る指標になっています。

投資に見合った収益が得られているかを判断するために用いられます。

人材育成にかかるコストもROIに含まれています。

ROIを示すことが企業の活性化に

戦略的に人事・教育部門にとって最も重要なのは、部門として「成果」を出すことにあるでしょう。

なるべく早く成果を出さないと部門の存在価値がなくなってしまいます。

人事・教育部門が存在価値を示すために、社員ひとりひとりの行動を変えることで生産性を上げていくことが重要となってくるでしょう。

会社組織には能力の異なるさまざまな人がいますが、能力やスキルで改善しなければならない人を中心に生産性向上につながるプログラムを作成し、一定時間をかけて人材教育を実施していきます。

そして最終的にどれくらいパフォーマンスが向上して、売上にどのような効果があるかを確認し、そこに投資した金額を計算していくと投資に対する効果が見えてきます。

この一連のプロセスは生産性向上のみならず、組織の活性化にもつながっているため、働きやすい現場つくりが求められている企業にとっても求められる要素となっています。

ROIには目標設定が求められている

業績が悪くなると教育費用を削る企業も少なくありません。

企業が目標としていることと、それに追いついていない現状のギャップを埋めるために人材育成が行われているはずです。

そのために大切なことは「目標は何であるか」を明確化する必要があります。

そして、その目標がどれだけ達成できているかを判断します。

行動を変えることが必要であれば、行動がどう変わったかを測ること。

知識やスキルが求められているのであれば、それらを得ることができたかを測ることなどです。

目指してるものが分かれば、測る基準や指標をもって測ることが求められます。

目標がROIの増加であれば、ROIを測ればいいのです。

教育コストが重要な時代

経営から人事や教育部門に対する要求が厳しくなっている企業が増えています。

経営の効率化のため、人材育成にかかるコストの見直しが考えられているからです。

「事業の改変が行われるこの先、社員を教育すること効果があるだろうか」と疑問を持つ経営者もたくさんいるのが現状です。

投資するコストが限られているため、その使い道は重要な判断が迫られます。

研修をすることによって社員が成長することは確かですが、教育したことによる売上の効果や行動の変化は目に見える形でわかりません。

そのため教育に対するROIを求める経営者も少なくありません。

戦略的投資としての教育

「企業は人なり」という言葉がありますが、世界の中でも日本の企業はとくにその考えが当てはまります。

企業の将来を担う人材に対して積極的な教育をしていこうと考える経営者も少なくありません。

また他社との差別化など、経営戦略として効果が期待できるものに関しても投資を惜しまない傾向にあります。

企業間の競争が厳しくなっている現代においては、人材育成に対する効果測定は避けることができなくなってきました。

企業の人材育成の変遷

高度経済成長期は新人や中堅社員、管理職は「こうあるべき」というモデルタイプが存在し、それにむけた教育がなされてきました。その内容は画一的でした。

経済は右肩上がりで成長し、巨大化する企業も多数現れました。

この時代の企業では階層別研修をはじめたした研修が行われていました。それはまるで学校の延長線上にあるみたいに、社員みんな同じ型にはまったものでした。

バブルが崩壊した後は状況が変わりました。

日本経済は停滞の一途をたどり、グローバル化が進み企業は国際間競争に晒されるようになりました。

M&Aや組織の再編成、ビジネスモデルの変更をすることを余儀なくされるほど企業間の競争は激化しました。扱う商品やサービスも大きく変わりました。

この経営環境の激変から、求められる人物像も変わっていきました。

従来の人材教育では、急激に変わるビジネスモデルに対処することができません。「こうあるべき」という人材を型にはめていくような企業では競争で敗れてしまうでしょう。

人材育成の費用対効果(ROI)が注目されるようになった背景には、この人材育成の変換がありました。

まとめ

企業の人材育成は時代とともに大きく変わっており、近年ではROIが最も注目されています。

費用対効果が大きければ資金を惜しまず投入することが望ましいですが、ROIが不明瞭であるため人材育成のコストを出し渋っている企業も多いのが現状です。

短期的に見ると無駄な出費であっても、中長期的に見ると企業に貢献する人材を育て上げることにつながることも大いにありえることです。

また、目まぐるしく変化する現代ではIT技術を導入した研修が増えつつあります。

旧来の研修方法より効率の良さが注目されており、規模が大きい企業ではテレビ会議やeラーニングがより一般的になっていくことが予想されます。

IT化によってコストを削減することと、ROIを明確化することで人材育成に投資するコストを見極めることが現在の企業の経営者に求められているといえるでしょう。