企業側の立場から考えて、求人にある程度お金と時間をかけて採用活動を行い、ようやくマッチングし確保した人材が簡単に辞めてしまったら、大きな損害となってしまいます。

また採用される側も、せっかく求職活動を頑張って採用されたのに、入ってみたら思っていたのと違っていたのでは、長く続かないですよね。

そうなると社内環境を変えるか、もしくは我慢して仕事を続けるか、あるいはさっさと違う会社を探すかという選択肢を迫られるわけです。

今回は「離職」ということをテーマにして、離職率の高い業界ランキングの特徴から見る離職を防ぐ方法についてまとめてみます。

離職率の高い業界ランキング

それでは、わかりやすいように業界別の離職率を見ていきましょう。

今回は厚生労働省が平成26年11月に発表したデータを元に、新卒で入社した人が3年以内に離職した場合の離職率が高い順に、ランキング形式で見ていきます。

離職率が高い業界1位：飲食業・宿泊業界：離職率52.3％

離職率が高い業界第1位は、飲食業と宿泊業だそうです。

宿泊業はホテルをイメージしていただければ大丈夫です。

これらの業界に入社した新入社員の実に半数の人が、3年以内に辞めてしまうというデータになります。

アルバイトで3年続かないというのではなく、厳しい就職活動の末に新卒で入った会社をわずか3年で辞めてしまうというのは、結構衝撃的ですよね。

離職率が高い業界2位：教育・学習支援業界：離職率48.8%

次に多いのが、教育・学習支援業界です。

学校の先生というよりも、学習塾関連ということでしょうか。

こちらも約半数の人が3年以内に離職しているんですね。

離職率が高い業界3位：娯楽業界：離職率48.5％

第3位は娯楽業界です。

遊園地やゲームセンターからパチンコ店もこれに含まれます。

そのうちの遊園地が何％で、パチンコ店が何％なのかはわかりません。

ディズニーランドやUSJが何％なのか個人的には気になりますが、機会があれば調べてみてください。

いずれにしても、人を楽しませる環境についているこちらの業界の人たちも、約半数が3年以内に辞めているんですね。

離職率が高い業界4位：小売業界：離職率39.4％

TOP3から少し離れて4位は小売業界になります。

それでも離職率の平均の32.3%から比べれば高い数値です。

ただ、小売業界はいろんな種類があるので、一概に何とは言えません。

スーパーやコンビニ、100円ショップからアパレルショップまでいろんなジャンルがあります。

離職率が高い業界5位：医療福祉業界：離職率38.8％

離職率ランキングTOP5の最後は医療福祉業界だそうです。

病院の先生や看護師に比べると介護職は賃金が低いと言われているので、どの立場の人が多く離職しているのかが気になります。

いずれにしても、人の役にたつやりがいのあるお仕事である事は間違いありませんが、やりがい以上に過酷な労働環境があるのかもしれませんね。

離職に繋がる原因とそれを防ぐ対策

先に見た離職率ランキングを参考に、どんなことが原因で離職しやすいのか。

また離職をできるだけ防ぐためにはどんなことを工夫すればいいのかを考えて見たいと思います。

離職率が高い理由とは

業界によってもいろんな理由があると思いますが、主な理由は以下の3つに絞られます。

• 労働環境問題：サービス残業が多い、激務、休みが少ない
• 給料：薄給、過酷な労働に見合っていない
• 人手不足：人気がなく人手が足りない、人を育てる余裕がない、一人にかかる負担増加

激務の割に薄給というのが一番ではないでしょうか？

激務でも満足いく対価があれば人は頑張れます。

離職率を下げる方法とは

では逆に離職率が低い業界を見てみましょう。

離職率が低いとされている業界としては、鉱業・採石・砂利採取業、電気・ガス・熱供給・水道業、製造業が低いようです。

これらの企業は研修や、OJT（On-the-Job Training、オン・ザ・ジョブ・トレーニング）といって、職場で実務をさせることで行う従業員の職業教育が充実していると言われています。

時間をかけてじっくり人材を育成する傾向が高いため、労働条件が良好で全体的に定着率が高いようです。

離職率を下げたいのであれば、労働環境を整え、拘束時間に見合った賃金を支給し、しっかりした教育が必要ではないでしょうか。

離職率の高い業界で働くためには

では逆に自分がもし離職率の高い業界で頑張っていくとしたら、どのようなことに注意したらいいのでしょうか。

離職率が高く、人が不足しているという業界は、出世のチャンスが多いと言い換えられます。

また仕事量が多いということは、いろんなことを経験できるとも言い換えられます。

つまり働く側の意識一つで、モチベーションも変わります。

また将来の目標を明確に持つだけでも、「今これを経験して、いずれ独立してやるぞ」と思えば、責任ある仕事やたくさんの経験もむしろ有難く、ゆくゆくはプラスに変えていけるはずです。

離職率の高い業界の見極め方

先ほど、働く側の考え方一つでとらえ方は変わるとお伝えしましたが、そうはいってもできるだけ環境の悪い職場には入りたくないものです。

もし事前に離職率の高い会社の見極め方を知ってれば、後で後悔することが避けられるかもしれません。

ここでは「離職率の高い業界の見極め方」のポイントを3つお伝えしておきます。

ポイント1：休日をとりやすい会社か？

どの会社にも有給休暇制度は当然ありますが、業界によっては実際使えないなんてこともあります。

また最近では育児休暇制度などを積極的にアピールしている会社もありますので、休日という点において会社がどのような考え方なのかを知っておくということも重要です。

ポイント2：人材育成がしっかりしているか

先ほど人事不足や激務で人をしっかり研修できないと離職率が上がるとお伝えしました。

社員を人材として道具のように働かせるのか、人財として会社の財産と捉えているのかによっても、働き方が見えてきます。

その点、人材育成に力を入れている企業であれば、間違いなく後者にあたるので、この点に注目しておくことも大事なポイントです。

ポイント3：評価は適正に行われているか

これは求人票だけわからないところだと思いますが、なんらかの機会に社員の声を聞けるのであれば抑えておきたいポイントです。

先に労働時間に対する対価が低いと感じると人は離職を考えるとお伝えしましたが、拘束時間が長くてもそれに見合った対価があるなど、自分が適正に評価されていると感じていれば定着するということになります。

どのような評価基準で自分が適正に評価されているか、これがわかれば不満なく働くことができるのではないでしょうか。

まとめ

今回は、採用ではなく離職について考えてみました。

面接では企業側も採用される側もお互いがよく思われたいとの考えがあるので、実際働いてみてからギャップを感じることは致し方ないところだと思います。

今回の内容を参考にしていただき、求職中の人は自分が就職しようと思っている業界を今一度俯瞰してみてください。

また、企業は自社の状況を客観的に分析し、少しでも離職率を下げる工夫をされてみるといいと思います。